日本最大のシナ毒商品…チャイナ-フリーを明示せよ
過熱する米国のシナ毒食品騒動。ある企業はシナ原材料なしを明示した「チャイナ-フリー」のシールを導入。我が国で「シナ抜き」の表示が必要なのは意外な定番“商品”だ。
実に83％がシナ製品に対し「安全性に最も疑問がある」という回答が寄せられた。米ギャロップ社などが最近、消費者921人に行なったアンケート調査の結果だ。
また別の世論調査でも92％が「輸入製品には生産国の表示が欲しい」と答えている。こうした民意を反映させたのか、米企業が一風変わったシールを商品に張り付け、出荷を始めた。
「CHINA-FREE」
▽画像：NHK
このシールを導入したのは米ユタ州の食品会社で、製品にシナ産原材料が入っていないことを示している。同社の幹部はチャイナ-フリー・シールの狙いを、こう語る。
「わが社の商品は、有機農産物を米国内で加工、包装している。化学薬品は加えていない」
同社は自然食品やサプリメントの他にペット食品を扱っているという。米国で大騒動に発展したシナ産ペットフードによる犬猫大量死事件をシール導入の切っ掛けだ。
▽シナ産品を警戒する米消費者（NHK）
CHINA-FREEの「フリー」は「自由」ではなく「～抜きで」といった意味合いになる。真ん中のハイフンが重要。似た例ではダイエット食品にありがちな「cholesterol-free」や関税ゼロの「duty-free」がある。
「チャイナ-フリー」…良い響きの言葉だ。米国で過熱するシナ毒商品騒動を象徴するキーワードにもなろう。
“中毒”問題は米国以外の国にも飛び火しているが、中共サイドの反撃は生煮えだ。
【中共ブラックリストの詐欺的中身】
「海外の一部メディアは最近、中国製品の品質の問題を誇張して騒ぎ立てている。検査した企業の実際の状況から見ると、中国企業には高度の品質責任意識があり、製品の品質もしっかりしたものだ」
7月15日、危機感を深める中共当局は新たに“濡れ衣”を主張、安全性をアピール。その一方で、問題企業のブラックリストを拡大するなど矛盾する動きを示している。その場しのぎの付け焼き刃的な対応だ。
中共の国家品質監督検査検疫総局は１６日付けで、安全性に問題があるとして食品会社など10社に対し、新たに輸出禁止令をだした。つい5日前の7月11日に41社の輸出禁止措置を発表したばかりで、当局の焦りが滲み出ている。
▽シナ食品の安全検査（AFP）
前回10日のブラックリスト発表は、我が国でもそれなりに大きく報道されたが、見え透いた仕掛けがあった。輸出禁止指定を受けた日本向けの食品加工会社など11社すべてが、実は既に問題が発覚していた会社だったのだ。
厚労省が調べた結果、この11社は5月・6月の時点で日本の検疫で違反が露見。水際チェックで廃棄処分などを受けていた企業だった。問題が見つかった企業を改めて当局がブラックリストに入れただけの不誠実な対応…益々信用性を損なうパフォーマンスである。
▽見せしめの死刑判決（FNN）
毒薬品騒ぎでは、国家食品薬品監督管理局の元所長をいきなり処刑したり、中共は場当たり的な処理を強行。しかし、見せしめのスピード処刑は、逆に、シナの人権軽視ぶりを世界に宣伝した格好だ。
逆風を防ごうとした措置が見事に裏目に出ている。我が国のシナ産毒ウナギ問題も例外ではない。
【土用の丑の日を直撃した中毒ウナギ】
米FDA（食品医薬品局）がシナ産の養殖ウナギに輸出規制をかけたのは6月28日のことだった。発ガン性物質を含む抗菌剤の使用が検査で判明した為だ。
▽シナの水産物マーケット（ロイター）
米国内の問題であった為、このニュースは我が国では殆ど報じられず、日本の消費者が広く認知するには至らなかっただろう。ところが2週間近く経って、一気に知れ渡るようになる。
7月10日に日本鰻輸入組合が異例の記者会見を開き、シナ産ウナギの安全性を強調。米国の輸入禁止措置に絡んで風評被害を受けていると難癖をつけた。
「日本に入ってくるものは徹底的な管理と検査で危ないものは全部排除されている」
▽会見する鰻輸入組合トップ（JNN）
この会見は各局のニュース番組でも取り上げられ、その際に、初めてシナ産毒ウナギ問題を知った消費者も多かったろう。完全な逆アナウンス効果だ。
続いて会見翌日に中共当局が公表したブラックリストには、日本向け11社のうち5社がウナギの加工食品だったことが判明。さらに12日には群馬県内でシナ産冷凍蒲焼きから抗菌剤が検出され、該当食品の自主回収が全国規模でスタート。
▽輸入活ウナギの検疫（毎日新聞）
書き入れ時の「土用の丑の日」を前に、シナ産毒ウナギは壊滅的な状況だ。スタミナ補給はともかく、合成抗菌剤マラカイトグリーンまで体内に取り込む必要はない。
輸入の大半を占めるシナ産加工ウナギに関して、は4年前にも基準値を大幅に超える抗菌剤が検出され、問題が露呈。しかし実際にはその後も継続して毒ウナギを輸入していた。
▽シナでの会合を報じる鰻輸入組合（同HPより）
実態を隠蔽して食卓に毒ウナギを運び続けた日本鰻輸入組合は、中共と緊密な関係のある業界団体のようだ。自業自得である。
日本人の健康を度外視して商いに走る親中業界団体は、まだ複数あるが、いずれも小悪に過ぎない。7月16日には、ホンモノの売国商人たちが北京に足を踏み入れた。
【売国訪支団を率いる河野洋平】
河野洋平を団長とする売国奴一行が1週間の長期日程で16日、北京を訪れた。河野は衆院議長としてではなく「日本国際貿易促進協会」の会長、訪支団団長としてのシナ詣でだ。
日本国際貿易促進協会は、悪名高い媚中7団体のひとつ。日支友好の美辞麗句を隠れ蓑に、実態は中共の対日工作を支援する組織だ。一部報道によれば、今回の訪支団は企業経営者70人で構成されているという。
大規模な売国ミッションである。
しかも、参加しているメンバーは単なる商人・企業経営者の枠を越えた財界重鎮クラスのお歴々だ。訪支団の参加者は明かされていないが、同協会の役員には旧財閥系金融・商社のトップで占められている。
参照：日本国際貿易促進協会HP～主要役員リスト
河野洋平団長は、16日に早くも国家副主席の曽慶紅と会談。続いて17日には呉邦国と会談している。さらに温家宝とも対面する予定だ。いずれも政府首脳が訪支しても簡単に会えない面々である。
▽河野洋平と曽慶紅16日（人民網）
各人を中共のランクで見ると、曽慶紅は序列5位、温家宝は序列3位、そして呉邦国は序列2位だ。
こうした中共要人と日本の財界を結ぶパイプ役を担っていることが、政治家・河野洋平を支えている黒いパワーだ。我が国には何ら利益をもたらさない現存する最大・最悪の媚中派議員である。
お歴々と並べると、毒ウナギ輸入チームなどは、幼げに見えてくる。真に鉄槌を下す必要があるのは、シナ毒製品を細々輸入する業者ではなく、大型プロジェクトで連携する財界の巨悪たちだろう。
【本当に必要なチャイナ-フリー】
米国の一企業がスタートさせた「CHINA-FREE」は、面白い試みである。加工ウナギや肉まん類に限らず、冷凍食品全般、玩具に至るまで、日本でも導入したい消費者保護の手法だ。
▽画像：NHK
それでも我が国の場合は、もはや個々の商品・製品だけでは留まらないレベルにまでメイド・イン・チャイナが組み込まれてしまっている…
仮に「チャイナ-フリー」の表示シールを張り付けるとすれば、商品の前に、国会議員にこそ必要だ。中共の意を受けていない政治家は堂々と「チャイナ-フリー」のシールをバッジと共に付けて頂きたい。
▽中共との提携を宣言する民主党
果たして「チャイナ-フリー」の政治家は何人いるのか…ごくひと握りだろう。
政党そのものにも「チャイナ-フリー」は必要だ。自民・民主・公明と、中共工作機関が組み込まれていないピュアな政党は、どれ程あるのか？
▽日支カルト会談４月（時事通信）
そして、「チャイナ-フリー」の明示が必要な最大の商品とは、実はマスコミだ。
人民日報と提携する朝日新聞はもちろん、毎日新聞やNHK・TBS、共同通信・時事通信、更には地方紙に至るまで“中毒”に犯されている報道機関は枚挙に暇がない。
本来そうしたメディアには、中共の毒食品を語る資格すらない。
巧妙なプロパガンダは直接の健康被害を自覚しないだけに、毒素の蓄積は深刻なものだろう。だが、その猛毒は戦後何十年にも渡って日本人の脳を汚し、更に今も過剰気味に続いている。
▽朝日新聞の猛毒記事の一例
敢えて言うなら、加工ウナギも冷凍野菜も微量の毒に過ぎない。我が国ある最大規模なシナ毒商品とは、ずばり売国メディアだ。特に新聞社などは毎朝・毎夕、猛毒を自宅に配達し続けている。
日本人の健やかな生活を守るにはシナ製品のボイコットよりも、中共に汚染された売国メディアを解毒するのが先だ。
〆
最後まで読んで頂き有り難うございます♪
クリック１つが敵に浴びせる銃弾１発 となります
↓
河野洋平は宗主国で骨を埋めよ
↓
参考記事：
CNN7月15日『米社、「チャイナフリー」表示へ 中国産への不信受け』
イザ7月13日『中国製食品８３％が安全性に疑問…米国人調査』
毎日新聞7月11日『中国産ウナギ：輸入組合が会見、安全性強調』
イザ7月12日「検疫体制強化済み」 中国ウナギ禁輸で厚労省
実に83％がシナ製品に対し「安全性に最も疑問がある」という回答が寄せられた。米ギャロップ社などが最近、消費者921人に行なったアンケート調査の結果だ。
また別の世論調査でも92％が「輸入製品には生産国の表示が欲しい」と答えている。こうした民意を反映させたのか、米企業が一風変わったシールを商品に張り付け、出荷を始めた。
「CHINA-FREE」
▽画像：NHK
このシールを導入したのは米ユタ州の食品会社で、製品にシナ産原材料が入っていないことを示している。同社の幹部はチャイナ-フリー・シールの狙いを、こう語る。
「わが社の商品は、有機農産物を米国内で加工、包装している。化学薬品は加えていない」
同社は自然食品やサプリメントの他にペット食品を扱っているという。米国で大騒動に発展したシナ産ペットフードによる犬猫大量死事件をシール導入の切っ掛けだ。
▽シナ産品を警戒する米消費者（NHK）
CHINA-FREEの「フリー」は「自由」ではなく「～抜きで」といった意味合いになる。真ん中のハイフンが重要。似た例ではダイエット食品にありがちな「cholesterol-free」や関税ゼロの「duty-free」がある。
「チャイナ-フリー」…良い響きの言葉だ。米国で過熱するシナ毒商品騒動を象徴するキーワードにもなろう。
“中毒”問題は米国以外の国にも飛び火しているが、中共サイドの反撃は生煮えだ。
【中共ブラックリストの詐欺的中身】
「海外の一部メディアは最近、中国製品の品質の問題を誇張して騒ぎ立てている。検査した企業の実際の状況から見ると、中国企業には高度の品質責任意識があり、製品の品質もしっかりしたものだ」
7月15日、危機感を深める中共当局は新たに“濡れ衣”を主張、安全性をアピール。その一方で、問題企業のブラックリストを拡大するなど矛盾する動きを示している。その場しのぎの付け焼き刃的な対応だ。
中共の国家品質監督検査検疫総局は１６日付けで、安全性に問題があるとして食品会社など10社に対し、新たに輸出禁止令をだした。つい5日前の7月11日に41社の輸出禁止措置を発表したばかりで、当局の焦りが滲み出ている。
▽シナ食品の安全検査（AFP）
前回10日のブラックリスト発表は、我が国でもそれなりに大きく報道されたが、見え透いた仕掛けがあった。輸出禁止指定を受けた日本向けの食品加工会社など11社すべてが、実は既に問題が発覚していた会社だったのだ。
厚労省が調べた結果、この11社は5月・6月の時点で日本の検疫で違反が露見。水際チェックで廃棄処分などを受けていた企業だった。問題が見つかった企業を改めて当局がブラックリストに入れただけの不誠実な対応…益々信用性を損なうパフォーマンスである。
▽見せしめの死刑判決（FNN）
毒薬品騒ぎでは、国家食品薬品監督管理局の元所長をいきなり処刑したり、中共は場当たり的な処理を強行。しかし、見せしめのスピード処刑は、逆に、シナの人権軽視ぶりを世界に宣伝した格好だ。
逆風を防ごうとした措置が見事に裏目に出ている。我が国のシナ産毒ウナギ問題も例外ではない。
【土用の丑の日を直撃した中毒ウナギ】
米FDA（食品医薬品局）がシナ産の養殖ウナギに輸出規制をかけたのは6月28日のことだった。発ガン性物質を含む抗菌剤の使用が検査で判明した為だ。
▽シナの水産物マーケット（ロイター）
米国内の問題であった為、このニュースは我が国では殆ど報じられず、日本の消費者が広く認知するには至らなかっただろう。ところが2週間近く経って、一気に知れ渡るようになる。
7月10日に日本鰻輸入組合が異例の記者会見を開き、シナ産ウナギの安全性を強調。米国の輸入禁止措置に絡んで風評被害を受けていると難癖をつけた。
「日本に入ってくるものは徹底的な管理と検査で危ないものは全部排除されている」
▽会見する鰻輸入組合トップ（JNN）
この会見は各局のニュース番組でも取り上げられ、その際に、初めてシナ産毒ウナギ問題を知った消費者も多かったろう。完全な逆アナウンス効果だ。
続いて会見翌日に中共当局が公表したブラックリストには、日本向け11社のうち5社がウナギの加工食品だったことが判明。さらに12日には群馬県内でシナ産冷凍蒲焼きから抗菌剤が検出され、該当食品の自主回収が全国規模でスタート。
▽輸入活ウナギの検疫（毎日新聞）
書き入れ時の「土用の丑の日」を前に、シナ産毒ウナギは壊滅的な状況だ。スタミナ補給はともかく、合成抗菌剤マラカイトグリーンまで体内に取り込む必要はない。
輸入の大半を占めるシナ産加工ウナギに関して、は4年前にも基準値を大幅に超える抗菌剤が検出され、問題が露呈。しかし実際にはその後も継続して毒ウナギを輸入していた。
▽シナでの会合を報じる鰻輸入組合（同HPより）
実態を隠蔽して食卓に毒ウナギを運び続けた日本鰻輸入組合は、中共と緊密な関係のある業界団体のようだ。自業自得である。
日本人の健康を度外視して商いに走る親中業界団体は、まだ複数あるが、いずれも小悪に過ぎない。7月16日には、ホンモノの売国商人たちが北京に足を踏み入れた。
【売国訪支団を率いる河野洋平】
河野洋平を団長とする売国奴一行が1週間の長期日程で16日、北京を訪れた。河野は衆院議長としてではなく「日本国際貿易促進協会」の会長、訪支団団長としてのシナ詣でだ。
日本国際貿易促進協会は、悪名高い媚中7団体のひとつ。日支友好の美辞麗句を隠れ蓑に、実態は中共の対日工作を支援する組織だ。一部報道によれば、今回の訪支団は企業経営者70人で構成されているという。
大規模な売国ミッションである。
しかも、参加しているメンバーは単なる商人・企業経営者の枠を越えた財界重鎮クラスのお歴々だ。訪支団の参加者は明かされていないが、同協会の役員には旧財閥系金融・商社のトップで占められている。
参照：日本国際貿易促進協会HP～主要役員リスト
河野洋平団長は、16日に早くも国家副主席の曽慶紅と会談。続いて17日には呉邦国と会談している。さらに温家宝とも対面する予定だ。いずれも政府首脳が訪支しても簡単に会えない面々である。
▽河野洋平と曽慶紅16日（人民網）
各人を中共のランクで見ると、曽慶紅は序列5位、温家宝は序列3位、そして呉邦国は序列2位だ。
こうした中共要人と日本の財界を結ぶパイプ役を担っていることが、政治家・河野洋平を支えている黒いパワーだ。我が国には何ら利益をもたらさない現存する最大・最悪の媚中派議員である。
お歴々と並べると、毒ウナギ輸入チームなどは、幼げに見えてくる。真に鉄槌を下す必要があるのは、シナ毒製品を細々輸入する業者ではなく、大型プロジェクトで連携する財界の巨悪たちだろう。
【本当に必要なチャイナ-フリー】
米国の一企業がスタートさせた「CHINA-FREE」は、面白い試みである。加工ウナギや肉まん類に限らず、冷凍食品全般、玩具に至るまで、日本でも導入したい消費者保護の手法だ。
▽画像：NHK
それでも我が国の場合は、もはや個々の商品・製品だけでは留まらないレベルにまでメイド・イン・チャイナが組み込まれてしまっている…
仮に「チャイナ-フリー」の表示シールを張り付けるとすれば、商品の前に、国会議員にこそ必要だ。中共の意を受けていない政治家は堂々と「チャイナ-フリー」のシールをバッジと共に付けて頂きたい。
▽中共との提携を宣言する民主党
果たして「チャイナ-フリー」の政治家は何人いるのか…ごくひと握りだろう。
政党そのものにも「チャイナ-フリー」は必要だ。自民・民主・公明と、中共工作機関が組み込まれていないピュアな政党は、どれ程あるのか？
▽日支カルト会談４月（時事通信）
そして、「チャイナ-フリー」の明示が必要な最大の商品とは、実はマスコミだ。
人民日報と提携する朝日新聞はもちろん、毎日新聞やNHK・TBS、共同通信・時事通信、更には地方紙に至るまで“中毒”に犯されている報道機関は枚挙に暇がない。
本来そうしたメディアには、中共の毒食品を語る資格すらない。
巧妙なプロパガンダは直接の健康被害を自覚しないだけに、毒素の蓄積は深刻なものだろう。だが、その猛毒は戦後何十年にも渡って日本人の脳を汚し、更に今も過剰気味に続いている。
▽朝日新聞の猛毒記事の一例
敢えて言うなら、加工ウナギも冷凍野菜も微量の毒に過ぎない。我が国ある最大規模なシナ毒商品とは、ずばり売国メディアだ。特に新聞社などは毎朝・毎夕、猛毒を自宅に配達し続けている。
日本人の健やかな生活を守るにはシナ製品のボイコットよりも、中共に汚染された売国メディアを解毒するのが先だ。
〆
最後まで読んで頂き有り難うございます♪
クリック１つが敵に浴びせる銃弾１発 となります
↓
河野洋平は宗主国で骨を埋めよ
↓
参考記事：
CNN7月15日『米社、「チャイナフリー」表示へ 中国産への不信受け』
イザ7月13日『中国製食品８３％が安全性に疑問…米国人調査』
毎日新聞7月11日『中国産ウナギ：輸入組合が会見、安全性強調』
イザ7月12日「検疫体制強化済み」 中国ウナギ禁輸で厚労省
この記事へのコメント
日本人は、『安全』と言うものが大好きな国民です。衛生管理、食の安全、品質管理、安全神話。すべからく、神社信仰に拠るものです。ダンボールを詰めた肉まんを平気で作る中共人は、軍事力の面でも恐ろしい存在で有ると、遠からず日本人は認識する筈です。「南京」が逆カードになります。朝日新聞やテロ朝、毎日、ＴＢＳなど一気に日本国民の敵意の対象に成り得る気がします。（含願望）社民共産、小沢民民主党も追加しておきます。
何かもう大変な事になってますね、支那は。
鰻も「安全です」と中国鰻輸入業者が喧伝した4日後には日本国内スーパーから禁止薬物満載の鰻が発見されて回収騒ぎでしたし、今も「イタチだのフクロウだの」を取って食い過ぎた所為で食物連鎖が崩壊して鼠が大量発生しているそうですし…
そんな状態なんで「チャイナフリー」は是非日本でも実施して欲しいんですが、「北京五輪を成功させる会」なんか立ち上げくさった売国奴・河野洋平あたりが必死になって止めるんだろうなぁ…
それ以外に、「実施されても表示を偽装」する馬鹿な支那チョン業者も大量発生しそうですね。
特アの毒が蔓延してるなぁ…
子供の将来が心配になりますよ、父として。
今後の益々のご活躍に期待します。
さすが、アネモネさんの鋭い指摘だ。
先日、孫の玩具を全部点検するよう倅に命じました。結果はOKだった。
彼らにマークを貼り付ければ、庶民のこうした心配も不要になるし、市場に出回る商品にいちいち貼付しなくて済む。一石二鳥どころか一石十鳥の効果がある。
マスゴミ、売国・亡国議員＆政党に“チャイナ-フリー・マーク”ですか…同感です。
わが国を中毒という暗黒に引きずり込むことを生業としている連中にこそ必要ですね。
このシールを貼る資格のあるマスコミ・政党・政治家は一体どれだけ あるでしょうか。
食べ物に含まれる「毒」は食べたその人が 中毒（本来、中国の毒の意か？）や病気になるだけだが、深く根深く浸透した 特亜の毒は 気付いていない人が 圧倒的に多く より深刻な状態だ。慰安婦や南京のウソで 中国・韓国は世界に 特亜の毒気を振りまき「反日感染ウイルス」をばらまいている。
戦後60年以上経つのに、いまだに、東京裁判史観にしがみついていて、自分達が日本人だという自覚さえもてないで居る、日本マスゴミにとっては、この米国の動きは、頭の痛いことだろう。
本来その国のメディアの基準はその国の国民にある。当たり前だ。ところが日本マスゴミの基準は、日本にあるのでなく、外国にあった。これは、驚愕すべきことだ。
今も昔も、日本マスゴミは、何かと言うと、外国ではこうだからと、日本人の生活習慣や、感情を無視して、議論を進めてきた。
日本のメディアには、独自の視点が無かったのだ。
この場合の基準は安全性だ。何も余計なことを考える必要が無いはずだ。それなのに、日本マスゴミのchina-freeの声は、いかにも小さい。
日本国民の支持を失えば、メディアは不要有害物になる。日本マスゴミは、正にゴミ屑だ。
ネット世代は、このような、安全の基準さえも自分達で持とうとしない日本マスゴミを、嘲笑し、バカにし続けるだろう。
する知識人は皆無に等しい。関西ではこのタブーが通じないコメディアンがいるらしいです、全国区でも現れてもらいたいですね、まぁすぐ抹殺されてしまうでしょうが、支那ベッタリの報道はもうウンザリです
.
消費者は不買で対抗するしかないです。
…媚中派には「チャイナ-フリーク」のシールがいいかもね
新商品「段ボールまん」は大きく報道されましたが、仰せの通り、他者に配慮しない感覚の歪みまで迫る必要がありますね。
＞だめ狼さま
こんにちは。シナ食品不安は歯止めが利かない状況です。何か増え過ぎたシナ人こそが食物連鎖破壊の元凶にも思えて来ました。
＞花うさぎ様
有り難うございます。毒ウナギ輸入チームの悪人でしょうが、最大最悪の毒輸入業者は反日媚中マスコミだと確信しています。
＞日本人さま
脳性麻痺…正にそんな状況が続いているように思えます。ワクチンは必須でしょう。仰る通り正確な情報の共有がそれに該当します。
＞ダンボールは～様
怖い画像も入っていますね…一部で話題の例の「胎児スープ」は何なのでしょうか。
＞風来坊さま
結果は無事でしたか…０～2歳児向け玩具は舐めたりすることも前提にしているので“食品”と同等らしいですね。要注意でしょう。
＞現役保険営業マンさま
大手商業メディアだと産経ぐらいが「チャイナ-フリー」の感じです。改めて俯瞰すると毒汚染の輩ばかりに見えてきます。
「特亜フリー」良いですね。中共だけではなく半島系の毒素を振りまく連中も多すぎ…特に言論界には北朝鮮フリーが必要です。
＞名無しの経営者さま
ユタ州のメーカーもイデオロギーと無縁なのがポイントでしょう。我が国の一部にはそうしたフラットな視点がないようです。
＞西倫敦者さま
米BSEで「小泉殺人政権」と発狂していた方々に合掌です。シナ食品問題ではそうした詭弁もハッキリ見えてきました。
＞多馬さま
「シナなし」非常に語呂がイイですね。地球そのものにそのシールを貼付けたい気分です。
＞日本人２さま
我が国の問題は産業構造に深く関わり過ぎたことですね。現状を覆すには膨大な労力が必要ですが、是正しなければなりません。
＞名無しマヘル神信者さま
「フリーク」の表現はバッチリですね。シナが入り込んでいると言うよりも熱烈媚中軍団ですから悪質極まりありません。
先にこちらから勝手なTBをご了承くださったようで、ありがとうございます。
今回の記事もずいぶん充実してますね。総集編という感じ。
チャイナフリー、コリアンフリー、議員連にもチェックが必要ですね。これはぜひとも超党派で広がって行ってほしいです。
私の関連記事中でも、リンクで紹介させてください。よろしく！
あわてると禄なことがありません。訂正です。
日本人は自然に対する畏怖の念と謙虚さを持ち合わせてきたので、当然のことのように思うかもしれませんが、古代から人の肉を食う習慣がある中国のやつらに「死」を悼んだり、他者や自然を「慈しむ」感覚が育つはずがありません。
彼らは、初めから我々とは違う別の種類の「人類」なのです。そんな猟奇的民族が大好きな河野傭兵君たちはどこかで日本人であることと「さよなら」したんでしょうね。
まずその前「普通」のチャイナフリーすら始められない現状を何とかしなければ。OTLさすがに今年は鰻なんて無しです。少なくとも、スーパーなんぞで買いません。でも、鰻屋の鰻もどこまで信頼できるか・・・・。
全く日本が大陸に深入りするとロクな目に遭いませんね。この教訓こそ子々孫々までイ何時得ねばならないでしょう。
まずその前「普通」のチャイナフリーすら始められない現状を何とかしなければ。OTLさすがに今年は鰻なんて無しです。少なくとも、スーパーなんぞで買いません。でも、鰻屋の鰻もどこまで信頼できるか・・・・。
全く日本が大陸に深入りするとロクな目に遭いませんね。この教訓こそ子々孫々までイ何時得ねばならないでしょう。
申し訳ありません。
せめて２００年は禁固刑にしたい輩がいっぱいいますが・・(笑)羨ましいかぎりです。
税関・海保・検疫・警察に特亜製品を重点摘発すべし。
彼らは、初めから我々とは違う別の種類の「人類」なのです。
それを言ったら『民族・人種偏見』では無いですか？でも、でも禿げ上がる程同意です。このコメント欄にもありましたが、中国人って、「人間の胎児」も喰うんですね。最初見た時は、反日デモ真っ最中の頃で、まだ王毅が、「日本人は反省しなければいけませんね」と、ほざいていた頃でした。
『死を悼む』。テロ朝に出ていた志井和夫も福島みずぽも、持合わせてはいない筈です。『改憲策動の中心の、あの侵略戦争を正しい戦争と公言する靖国派』。絶対忘れん。しかし、憲法第一条規定の『天皇』の存在を否定する、護憲派平和憲法改正反対派って、どんな存在よ？「みずぽも志井も、今上天皇陛下に土下座をしてから、９条を語れよ」。突っ込みの一つも入れたくなります。
それでも、シナ大陸に住む人間と言うのなら、シナ人が最も当を得た呼び方なのかも知れない、この大陸に住む人間は、起源も由来も言語も生活習慣も皆違う、その種少なくとも７０、多く見積もれば１００を遙かに越すと思われます。
同民族であると言う意識さえ捏造する必要がある、共産シナは、正に人治国家でなくば成立が難しいと云えるでしょう、実は、相当に曖昧な統制しかできていない、それ故、強制力を示す時は、見せしめの意味合いが強く、激しく、残忍な事が多いのだと思います、勿論、歴史的に培われた彼等の趣味も影響しているでしょう。
「空を飛ぶものは飛行機以外、四つの足で立つモノは机以外、全てシナ人の胃袋へ行く」と表されるシナ人の食の範囲は、日本でも多くの珍味の原点が「餓え」で有る様に、全て、天候不良や戦火に拠って引き起こされる飢饉に原因する処が多いと思います、そう言う意味で、シナ大陸は、自らは生産手段を持たない遊牧民が侵略＝強盗目的で南下し、大陸を戦火で覆い始めた昔からずっと飢餓地獄が続いて居ると考えて良いでしょう。
人間は食べ物が無くてもある程度生きていけますが、空気と水が無ければ、数分、若しくは、数日で死にます、そのどちらかでも摂取出来なくなれば、十数億の民とは言え１０日も保たないでしょう、処が、その現象が起こりつつ有るようです、水道水は最早そのまま飲める水準には無いそうですし、都会の煤煙は物凄いモノが有ります、オリンピックの無理な開催は、これらに拍車を掛けるダケです。
その結果、難民が４～５億人は発生するのではないか、現に流民と呼ばれる、土地を失った乞食集団が３億８千万人居ると云われています、彼等の将来の行く先は何処でしょうか、歩いて行ける、船に乗って行ける範囲の「周辺国」でしょう。
民主党さんは、こういう環境の中、沖縄に３千人の外国人を誘致し、将来日本の国家主権を譲渡すると宣って居られます、最早、売国奴のレベルではなく、日本国抹殺者と云うしかない。
★佳成食品株式会社 代表取締役 森山喬司
★厚生労働省 輸入食品等の食品衛生法違反事例 （平成19年7月分） ttp://www.mhlw.go.jp/topics/yunyu/1-4/0707.html
品名 ： 加熱後摂取冷凍食品（凍結直前加熱）：蒲焼きうなぎ
輸入者名 ： 佳成食品株式会社
「チャイナ・フリー」普及運動、大賛成です。先ずは自分の周囲から、是非とも推進したいものです。
＞人民日報と提携する朝日新聞はもちろん、毎日新聞やNHK・TBS、共同通信・時事通信、更には地方紙に至るまで“中毒”に犯されている報道機関は枚挙に暇がない。
シナのやることは昔からうんざり。ここに来てシナの食料、製品は毒まみれという。これじゃ、とても買えるはずがありません。
ところが、安いからという理由でシナ嫌いの日本人でさえ、気にせず買っている人がいます。
もっとも私はシナの物は毒であろうがなかろうが、敵国の利益になるので２年前から断ち切っておりますが、みなさんはいかがなんでしょう？
取り越し苦労だとは思いますがちょっと気になった次第です。
ところで、「チャイナフリー」のラベル、ゆくゆくはシナチスの手で偽造される危機感を覚えるのですが、取り越し苦労でしょうか？
恐ろしい話ですが、私もそれを真剣に思います。多過ぎるのですよ、中共人は。キリスト教徒ユダヤ教徒は、イスラムと喧嘩している場合じゃ無い様な気がします。資源を喰い散らかし、ゴミを撒き散らす、１３億の人型生物。そこの軍人は「核を使って、効果的に他国の人口を減らす」と公言しています。
おまけに、＞流民と呼ばれる、土地を失った乞食集団が３億８千万人。
食の安全も大事ですが、生命と財産の安全、日本人の『安全保障』の方が大事です。
中国共産党の上層部が、中国の環境問題を解決する方法としては、他国への侵略を考えているはずである。ちなみに、チベットはメコン川の源流だったする。
最近、日本の果物や米が、中国に高級食品として輸出されているが、中国ではそれを作る技術どころか人材、土地（汚染されているから）がないのだろう。さぞかし、日本は魅力的にみえるだろう。
最悪、中国人による日本乗っ取り、中国人による日本人の奴隷化が行われることを警戒しないといけない。
私は支那そのものよりも、支那の恩恵を受けてる在日企業なんかが平気でやらかしそうだと思いますけどね。国内が既に支那と癒着してグズグズですから。民主の売国議員からも当然反発や擁護があるでしょうし、アカ日あたりが意味不明の「人種差別」とか「人権侵害」とか持ち出してくるかも知れません。
やっぱ国内のアカ勢力をどうにかしないと駄目だな…
「珍道中」という不適切な表現を使いました。
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